仮想通貨同士の生存競争がはじまった。次フェーズで勝つ「新ルール」指南！

本書は、仮想通貨のたいへんわかりやすい解説書です。

仮想通貨のしくみを誰にも理解できるものとして伝えるために、本書は今年（2018年）はじめに起きた、コインチェックの流出事件から語り起こしています。この事件には、いくつかの点で「仮想通貨ならでは」といえる特徴が現れていました。

ひとつはこの事件が、人間の歴史はじまって以来、最大級の盗難事件であったこと。

戦後最大の現金強奪事件といえば３億円事件ですが、コインチェック事件に比べればまったくカワイイものです。なにしろコインチェックの被害総額は、事件当時のレート換算で約580億円。文字どおりケタが違っています。

これは、仮想通貨だからこそ可能だった額である。本書はそう語っています。

３億円事件の犯人は、白バイ警官に化けるとか発煙筒を使うとか、たいへん周到に計画を練っていたことで知られていますが、これはいわば、現金３億円に物理的な重さがあったからこそ作られた計画です。犯人は、３億円を奪う方法はむろんのこと、それを持って逃走することも考慮に入れて計画を練る必要がありました。

ところが、仮想通貨の強奪であれば、これを考える必要はまったくありません。お金自体に物理的な重さはありませんから、ある口座からある口座にデータを移すことができればいいのです。

もうひとつ、この事件には驚くべき点があります。

盗まれたことの理由としてもっとも大きかったのは、コインチェックの資金管理体制がズサンだったからです。これはまったくひどいもので、盗まれて当然、批判されて当然のものだったといえるでしょう。

しかし、驚いたのはその後の展開です。盗難にあった金額が判明すると、コインチェックはすぐさま盗まれたお金の補償を言い出しました。価値が大幅に下がっているから盗まれた金額とまったく同じ額ではないですが、それでも補償金額は途方もないものでした。

「こんなの払えるはずねーだろ」
多くの人がそう思いました。複数のエンジニアがそう語っていたのも聞きましたから、この金額はITリテラシーの有無にかかわらず、無理と思える金額だったのです。

ところが、コインチェックはこの莫大な補償をキッチリ済ませました。被害者との係争はまだ残っているものもありますが、コインチェックから言い出した補償は、すでに終わっているのです。

設立して数年のベンチャー企業が、どうしてそれだけの資産を持っているのか。ここにも、仮想通貨の特徴のひとつが表れています。本書には、そのからくりも詳説されています。

ひょっとするとコインチェックは、ハナから「盗まれてもいい」と考えていたのかもしれません。ドロボウに入られたら困るから厳重に戸締まりするので、盗まれてもいいやと考えていればカギがかからない家に住んでいてもなんの問題もありません。あのズサンさは、そんな考えから生み出されていたものである可能性もあります。

じつは、お金はなくても成り立つのです。

歴史学者・網野善彦によれば日本でお金が本格的に使われはじめたのは南北朝時代だそうです（『中世の非人と遊女』より）。つまり、お金は法隆寺より東大寺より、遣隋使より遣唐使よりずっと浅い歴史しか持っていません。

また、南米で栄華を誇った黄金文明＝アンデス文明には、通貨がなかったこともわかっています。人間はお金がなくてもあれだけの規模の文明を築くことができるのです。

コインチェックの幹部がそれを知っていたかはわかりません。しかし、お金を成立させている基盤が決して盤石なものではないことは熟知していたことでしょう。仮想通貨という新しいテクノロジーのもっともおもしろく興味深い点は、ここにあります。

詳しくは本書を読んでいただくのが良いのですが、簡単に述べましょう。

われわれは毎日、「円」という通貨を使って買い物したり遊んだりしています。１万円には１万円のモノと交換できる価値があるとされていますが、１万円札なんてじつは紙切れです。あんなもんに１万円の価値があるはずはなく、原価は数十円と言われています。つまり、数十円の紙切れに１万円の価値があると決めて流通させているのです。誰が？　国がです。したがって国が揺らぐとお金の価値も揺らぎます。最近ではジンバブエ・ドルが紙切れになってしまう事件がありました。

お金を信用するということは、それを流通させている国を信じるということです。しかし、世界には信じるに足らない国がたくさんあります。そういう国の国民は、お金を得たらそれをそのまま持っているということをしません。お金の正体が単なる紙切れだということを知っているからです。彼らはお金を得ると、すぐさま貴金属など、価値あるものに変えます。

仮想通貨のおもしろい点は、お金に国家を介在させていない点です。国の経済がおかしくなっても、国がつぶれても、仮想通貨は大きな影響を受けません。「非中央集権」という言い方をしていますが、仮想通貨は取引に国を介在させず、取引を行う者どうしでモノの価値を決定するシステムです。わかりやすくいえば、仮想通貨は「俺たちの金」です。ああ、なんて素晴らしいシステムなんだろう！

これは仮想通貨のもっとも優れた特徴ですが、残念なことに、すでに有名無実化している──本書はそう指摘しています。

仮想通貨ビジネスには大手のGMOやDMMがすでに参入していますし、コインチェックもマネックスグループの一企業となりました。SBI、LINE、三菱UFJ、楽天の参入も時間の問題とされています。Amazon参入の可能性も高いようです。

これらの企業が「非中央集権」なんてアナーキーな形態を認めるはずがありません。たとえば、Amazonはきっと、仮想通貨の技術を応用してAmazonだけで買い物ができる通貨Amazonマネーを生み出すでしょう。つまりAmazonが管理しているわけで、そんなの非中央集権でもなんでもありません。

すこし前まで、仮想通貨は「ガチホ」（ガッチリホールドの略）を貫くのが基本でした。仮想通貨を手にしたならば、ただひたすら持っていろ。動かすな。それだけで資産価値はあがる。それが仮想通貨で利潤を得る最上の方法でした。

しかし、そのフェーズは終わったと本書は言っています。仮想通貨はバブルだったので、本当は価値のないものも価値あるもののごとく値を上げていました。現在、仮想通貨の価格は下落傾向にあります。とはいえ、仮想通貨が将来性ある技術であるのは間違いないので、値上がりするポイントは必ずあるはずです。それはいつなのか。それを知るためには、仮想通貨とは何かを知っていなければなりません。

本書のタイトル「知っている人だけが勝つ」とはそういうことです。仮想通貨は、たとえば株式のように、市場で売買され価値が変動するものになりました。この本は、その変動を予測する指南書として、大きな役割を果たすことでしょう。

「非中央集権」の夢は失われたかのように思われます。仮想通貨は結局、信頼性とひきかえに、従来の経済にとりこまれてしまった。少なくとも今は、そう思えます。

まだわからないぜ──。

おそらく、作者が強く主張したいことはそれでしょう。うっすらとではありますが、ここには「希望の技術」としての仮想通貨の姿が表現されています。